セルフエステはなぜ儲かる？注目されている理由と開業のポイント

次世代のエステサロンとして注目を集めている「セルフエステ」。

エステで受けられる施術をリーズナブルに、一定のクオリティは維持しつつ受けられるサービスです。 

 

ここでは、セルフエステの概要と注目されている理由、開業に関して押さえておきたいポイントを紹介します。 

セルフエステとは？

セルフエステとは、スタッフが手わざや施術を行わず、利用者自身が店内にある美容機器を利用して施術を行うエステサロンです。 

 

自分自身で施術を施す手間はかかりますが、プロによるサービスに引けをとらない美容機器をリーズナブルに使用できる方法です。 

 

利用者にとっても、店舗に気軽に通いながら希望の施術が受けられるため、自分のペースを守りながらサービスが利用できるというメリットや安心感があります。 

注目されている理由

あらゆるサービスが二人以上から一人客に特化しつつある現在、通い放題や定額制と組み合わせたセルフエステサロンが注目されています。 

セルフエステが注目されている理由は、大きく分けて以下の3点です。 

• 低価格で提供できるため経営が安定しやすい 
• おひとりさまなど新規顧客を呼び込みやすい 
• 店舗の広さにとらわれず出店や開店ができる 

 

セルフエステは基本的に利用者が一人で来店し、施術を行うサービスです。手わざを施すプロのエステティシャンが常勤する必要がなく、人件費を抑えながら低価格でメニューを提供することが可能です。 

 

従来のエステサロンとは異なり、「おひとりさま」向けの店舗運営ができることもセルフエステのメリットです。

エステサロンに通いたくても気恥ずかしくて通えなかった方や、「もっと気軽に通いたい」と考えていた方など、新規顧客層が呼び込みやすくなりました。 

 

エステといえば、熟練したプロのエステティシャンが在籍しているイメージがあり、お店に通う利用客も一定の美意識が求められるイメージがあります。セルフエステなら気兼ねなく自分自身のペースで来店を続けることができるため、年齢を問わず顧客の興味関心をひきつけられる可能性があるのです。 

 

また、一人客用のスペースに限って店舗をレイアウトできるため、幅広い面積やデザインから入居先を選べることも注目理由のひとつと考えられます。 

従来のエステサロンはエステティシャン・利用客・機材がきちんと収まる施術スペースが必要でしたが、セルフエステでは機材と一人分のスペースが確保できれば良いため、従来の二人分のスペースは一人客用のスペースを区切って二つに分けることができます。 

 

店舗を効率的に使えるだけではなく、少々狭いスペースでも個室化してプライバシーを確保することで、効率的に集客が行えます。 

▶参考記事：エステの独立までの流れとは？開業にまでに準備しておきたいこと

セルフエステサロン開業のメリット

セルフエステサロンは、利用客にとって気軽に訪れられることがメリットです。

利用客が快適に過ごせる空間づくりを意識する必要がありますが、美容に関心の高い層のほかに、潜在的な見込み客への訴求も行える可能性があり、セルフ形態にすることで新規顧客の開拓にも役立ちます。 

 

ここからは、セルフエステサロンの開業にあたって期待できるメリットをみていきましょう。 

売り上げが安定しやすい

セルフエステは誰にも気兼ねなく来店ができるため、繰り返し通いたい顧客を呼び込める効果が期待できます。

そのため、見込み客を新規顧客として獲得するだけではなく、リピーターになることで売り上げが安定しやすくなるのです。 

 

人気の施術を取り入れることはもちろん、定額制や定期的なキャンペーンなど、さまざまな施策を盛り込むことでさらに売り上げを伸ばすこともできるでしょう。

人件費が安く済む

プロのエステティシャンを常駐させる場合、人件費がかかります。エステティシャンの人数や勤務時間に応じて人件費がかさむことを考えると、セルフエステサロンは最小限のスタッフ構成にすることが可能です。 

 

安定的な店舗運営を目指すとき、経費のほかに人件費の問題も避けて通ることはできません。その点、セルフエステは来客数に対するスタッフ数が最小限にできるため、雇用にかかる費用を安く抑えることができます。 

狭い店舗面積でも開業しやすい

従来のエステサロンでは、エステティシャンと利用者と機材をすべて収められるスペースが必要でした。

しかしセルフの場合、個室でも広々とスペースを取る必要がないため、狭い店舗面積でも開業しやすいメリットがあります。 

スタッフの教育コストが不要

エステティシャンを雇用する場合、マナーや施術に関する研修やトレーニングを行う必要があります。一方、スタッフの人数を最小限に抑えられるセルフエステサロンは、教育にかかる費用も最低限に抑えることが可能です。 

 

▶参考記事：エステティシャンに向いている人との特徴は？将来性や需要とともに解説！

 

新規参入しやすい

初めてエステサロンを経営する事業者やオーナーにとって、エステの運営はやや敷居が高いものです。サロンの運営だけではなく、施術メニューやスタッフの接客対応についても設定し、研修を行わなければなりません。 

 

その点、セルフエステサロンは狭い店舗から経営が始められるため、新規参入がしやすくなっています。

 

▶参考記事：エステサロンの開業に必要な資金と具体的な内訳

セルフエステサロン開業時のリスク

セルフエステサロンの開業にあたっては、経営の状態だけではなく施術やその他のトラブルの可能性にも注意が必要です。 

 

新規参入がしやすい業態ではありますが、以下の点に注意が必要です。 

• 一般客には扱いが難しい機器もある 
• 無人のセルフエステはリスクが多い 

 

消費者庁によると、セルフエステサロンの利用者が「HIFU（ハイフ）」という美容機器を使用したことで、火傷（熱傷）や皮膚障害、神経障害が起きているという報告が2015年から2022年までのあいだに110件寄せられ、エステティック業界や消費者への注意喚起が行われました。 

 

HIFUは「高密度焦点式超音波」の略称で、肌のたるみや小顔効果を狙うことができる機器ですが、知識の乏しい一般の利用者が使用すると、使い方を誤りやすく皮膚や肌にダメージが出やすいとされています。 

 

HIFUのように取り扱いが難しい機器については、セルフではなく有資格者やプロのエステティシャンが在籍する店舗にのみ導入し、セルフエステには導入しないように注意が必要です。 


▶参考記事：消費者庁「エステサロン等でのHIFU（ハイフ）による事故に係る事故等原因調査について（経過報告）」 


24時間来店できる無人のセルフエステは、気軽に集客ができるため都心部を中心に出店を拡大し、有人型のエステサロンよりも儲かる可能性があるとして注目を集めています。しかしスタッフが在籍しない店舗は、万が一のトラブルが発生した際に迅速に対応することができません。 

 

HIFUに限らず、「使い方がわからない」「正しく使えているか知りたい」といったニーズは常にあり、スタッフの知識や対応が顧客の満足度に関わることもあります。 

 

▶参考記事：エステサロンでよくあるトラブルの事例とその対処法

セルフエステサロン開業時に必要なもの

セルフエステサロンの開業は、店舗と機材を中心に選定し、導入することになります。

従来のエステサロンよりも狭小かつ最小限に済ませられるため、選択肢が多いことがメリットです。 

 

「経営方針の決定」「開業場所の選定」「機器の選定・導入」「資金調達」をそれぞれ確認していきましょう。 

経営方針の決定

経営方針とは、セルフエステサロンの方向性やサロン全体の雰囲気を決めるものです。

スタッフが常勤する有人型のサロンにするのか、完全に利用者のみの無人型サロンにするのかなど、どのような方向性で店舗運営を行うかを決定します。 

 

店舗運営にあたっては、コスト・トラブル発生時の対応やリスク・店舗の立地や導入機材による集客性を比較しましょう。

 

▶参考記事：エステサロンにはどんな種類がある？開業時に押さえておくべきポイントを解説！ 

開業場所の選定

次に、開業場所の選定を行います。開業したい場所が思い描けていても、理想的な入居先が見つかるとは限りません。リアルタイムに情報を収集しながら、出店に最適な環境をチェックする必要があります。 

 

コロナ禍では、ソーシャルディスタンスが取れる店舗や個室が整備されている店舗が人気です。今後も感染症対策を意識した集客が必須であり、アクセスのしやすさだけではなく、入居するビルやテナントが集客に適しているかも見極めたいところです。 

機器の選定・導入

機器の選定・導入はコストや費用対効果のほか、HIFUのようにセルフ利用ではリスクの高い機器を避けて選ぶ工夫が必要です。 

 

口コミで評判が高い機器でも、実際に使い始めると故障が多い、カートリッジを頻繁に交換しなければならないなどのリスクが発生する可能性があるため、利用者の立場にも立ちながら費用対効果の高いマシンを選んでください。 

資金調達

開業場所・必要な機器が選定できたあとは、資金の調達を行います。フランチャイズとしてサロンを開店する場合、加盟金や保証金が必要になります。 

 

設備機器やスタッフの教育にかかる研修費のほか、賃貸物件の内外装、消耗品大、諸経費も準備しなければなりません。対象者に該当すれば日本政策金融公庫などの金融機関から融資を、国や地方自治体からは補助金や助成金を受け取ることができますので、事業計画を立てたうえで資金調達を行いましょう。

 

▶参考記事：エステサロンの開業に使える助成金と補助金の違いと活用方法 

助成金・補助金を適切に活用しましょう

セルフエステの開業のメリットやリスクについて解説しました。

資金調達は、金融機関からの融資以外にも返済不要の助成金や補助金が活用できます。近年では、新型コロナウイルス感染症の影響を受けて対象枠を拡大するなど、支給内容を手厚くしているものもあります。 

 

開業にかかる費用はフランチャイズ本部との契約内容や出店する立地によって差が出てきます。初期費用は無理のない範囲で準備しておくことが大切です。 

 

店舗の出店場所や設備機器の選定は、流行しているから・安いからといった理由で選ぶと思わぬリスクが伴うことがあります。利用者の使いやすさや安全性、費用対効果を十分に考えたうえで選びましょう。 

 

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