エステサロン開業に必要な基礎知識・費用と利用できる補助金制度

エステサロンのお店を開業してみたいと考えている方のなかで、どのくらいの資金が必要となるのか、そして資格は必要なのかなどの情報が欲しい方もいるのではないでしょうか。

そこで、この記事ではエステサロンの開業に必要な資金と資格について詳しく解説します。 自宅で開業を検討している方のためにおさえておきたいポイントも開設するので、エステサロンの開業を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。

エステサロンの開業に必要な費用

サロンの開業について検討しているのであれば、事前に必要な費用を確認しておきましょう。
エステサロンの開業にあたり、以下のような費用がかかります。

費用①店舗用物件に関する費用

店舗用物件を取得するにあたり物件の取得費や、内装工事費といったものがかかります。相場は、およそ50～150万円です。
物件取得日には、敷金や礼金のほか、毎月の賃料や保証会社の利用料・火災保険加入料金・仲介手数料がかかることになります。敷金・礼金の相場は、賃料の4～6ヶ月分なので、仮に賃料が10万円の物件を取得する場合は、50万円程度の敷金・礼金がかかる形です。
この他、賃料の1年分にあたる保証金を支払うケースもあります。

内装工事費は、どこまでこだわるのかによってかかる費用が大きく変わります。20坪程度のエステサロンの場合、100～400万円程度が目安です。内装工事の中でも自分でできる部分はDIYで対応するなどすれば安く抑えられる可能性も高いです。

また、前の入居者が使っていた内装が残されている居抜き物件と比較すると、内装が何もない状態で契約するスケルトン物件のほうが店舗用物件に関する費用は高く付きます。居抜き物件であれば内装工事が簡単なもので済むこともあるため、費用を抑えたい方に向いているでしょう。

なお、自宅で開業する場合は物件の取得費がほぼかからないことになるので、内装工事費を中心に考えていくことになります。

費用②エステ機器にかかる費用

エステ機器の導入に必要な資金の相場は、おおよそ30～300万円です。かなり幅広いですが、これは導入する機械の値段がピンからキリまであることが関係しています。

主な機器としては痩身機器や脱毛機器などが挙げられ、こだわり抜こうと思えば非常に高い費用がかかるポイントです。1台で数百万円するようなエステ機器もあります。

あらかじめ提供するメニューを検討し、それに必要なエステ機器を導入しましょう。初期費用を抑えるためといっても、古い中古品のエステ機器を購入するのはおすすめできません。

お客様は最新の機能が搭載されたエステ機器を導入しているエステサロンを選択したいと考えていることが多いです。やはり新しいエステ機器のほうが搭載されている機能は豊富ですし、高い効果も期待できます。

とりあえずエステ機器をそろえることだけを重視して安いものを選択したところ、集客が難しくなってしまったといったことがないようにしましょう。

費用③その他の備品購入費

その他の備品の平均的な購入費はおおよそ10万～20万円です。
実際にエステサロンを開業するとなれば、机や椅子、インテリアなどの購入費用もかかります。他にも、化粧品やオイル、お客様用のローブ、タオルやホットタオルキャビネット、スチーム、施術を行うベッドなども用意しなければなりません。

備品についても、どの程度こだわるのかによってかかる費用が大きく変わってきます。タオル一枚とってみても選択する商品によって違いが大きいです。できるだけ良い物をそろえたいと考える方もいますが、総合的にかかる費用とも相談が必要になります。

費用④広告宣伝費

広告宣伝費は、どのような広告宣伝を行うのかによって違いが大きいです。できるだけ費用がかからない方法で取り組むのであれば、0～30万円程度で抑えることもできます。

一方、100万円を超えるような費用をかけて宣伝を行うことも可能です。ホームページの制作・開設費のほか、ポータルサイトへの登録費用、そしてチラシや看板の制作費などがかかります。

エステサロンの開業や経営に活用できる補助金・助成金

エステサロンの開業には高額な費用が必要となります。 しかし自治体による補助金や助成金を利用すれば、金銭的負担はかなり軽減されるでしょう。 そこでエステサロン開業に利用できる補助金・助成金制度についてご紹介します。 これから開業を考えている方は、ぜひご紹介する制度を利用して開業を目指してください。

地方自治体による起業・創業支援の補助金

まずは各地方自治体による企業・創業支援の補助金制度についてご紹介します。 自治体では商業の活性化を目的として、新たに創業する企業に対する金銭的補助を行っています。 これらの制度を利用すれば、エステサロン開業資金の負担を軽減できるでしょう。

補助金1：事業再構築補助金

「事業再構築補助金」は、事業の再構築を支援するための補助金制度です。 コロナウイルス感染症の影響にて事業の回復が難しくなった中、経済の構造転換をはかるために設けられました。 事業を転換する、新分野に進出するケースで適用可能です。 そのためエステサロン開業であれば、別の分野からエステサロンに転換する際に利用しましょう。 新たにエステサロン業界に進出するケースでも適用されるでしょう。 中小企業が対象で、建物費や機械装置費、広告宣伝費などへの補助が受けられます。 補助される金額は企業の方針により異なります。 しかし1,500万円から5億円までとかなり高額です。 別の分野からエステサロン業界に進出する際には、事業再構築補助金の利用を検討してください。

 

参考：事業再構築補助金

補助金2：小規模事業者持続化補助金

小規模なエステサロンで利用したいのが「小規模事業者持続化補助金」です。 小規模事業者持続化補助金は販路を拡大するとき、経営環境を変えるときなどに適用される、小規模事業者向けの補助金制度。企業の生産性向上、持続的発展を目指して設けられました。 適用対象となるのは販路開拓と、販路開拓にかかる業務効率化の取り組みにかかる経費の一部です。 補助される金額は高額ではありませんが、採用されやすいことがメリットと言えるでしょう。 もし規模の小さなエステサロンを開業する際には、申し込んでおきたい補助金制度です。

 

参考：小規模事業者持続化補助金（一般型）

補助金3：ものづくり補助金

エステサロンの開業では「ものづくり補助金」も利用できます。 新しい製品やサービスの開発に尽力する企業に対して適用される制度であり、ものづくりをしていない業種でも申請可能です。 「ものづくり」とはサービスも含まれます。 たとえば施術メニューを増やすために、新たな美容機器を導入することもあるでしょう。 サービスの向上のために電子システムを導入したいこともあるはずです。 上記のような場合にも適用されるため、エステサロン開業でも利用できます。

 

参考：ものづくり補助事業公式ホームページ ものづくり補助金総合サイト

補助金4：キャリアアップ助成金

続いては「キャリアアップ助成金」についてです。 キャリアアップ助成金とは、人材を雇用する際に適用できます。 キャリアアップを促す管理者を配置すること、計画を作成することなどが条件です。 非正規雇用労働者の意欲を向上させること、キャリアアップを促進させることを目的として制定されました。 コースは6つあり、状況に応じて選べるコースが変わります。 賃金の規定を改定したり、賞与や退職金制度を導入したり、正社員化を促進させたりなどが一例です。 エステサロン開業にあたって人材を雇用するつもりであれば、キャリアアップ制度を申請して費用の負担を軽減しましょう。

 

参考：キャリアアップ助成金｜厚生労働省

補助金5：両立支援等助成金

従業員の継続雇用を促すためのものが「両立支援等助成金」です。 雇用されていたとしても、さまざまな理由で労働が難しくなることがあります。 たとえば出産や育児であったり、家族の介護であったりです。 もしライフステージで事情があったとしても、雇用を続けられるような環境の整備を支援するのが両立支援等助成金。 従業員の生活状況に柔軟に対応したいと考えるなら、両立支援等助成金を申請するのがおすすめです。 コースは6つ用意されているので、導入したいコースを選んで申請してみてください。

 

参考：事業主の方への給付金のご案内｜厚生労働省

補助金6：地域雇用開発助成金

最後は「地域雇用開発助成金」です。 地域によっては雇用の機会があまりないところもあります。 雇用機会が少ない地域に事業所を設け、地域の人々を雇用しようとする動きに対して適用される助成金制度です。 雇用する人数に応じて助成金の金額が増えるので、大人数を雇用したい企業にとって有利となります。

 

参考：地域雇用開発助成金（地域雇用開発コース）｜厚生労働省

エステサロン開業に資格は必要？

エステサロンを開業するにあたり、必ず取得しなければならない資格はありません。

ですが、専門的な知識を持っていればそれだけ施術の質を高めることができるので、エステサロンを開業する際には資格の取得を検討したほうが良いでしょう。

民間業者が認定している代表的な資格は以下の2つです。

資格①AJE認定エステティシャン

基本的な知識・技術をもち、担当範囲のエステティックサービスを適切に提供できる能力を有するエステティシャンに認められる資格です。

資格取得のためには、実務経験を1年以上積んで試験に合格するか、一般社団法人日本エステティック協会の認定校に入学しなければなりません。その上で300時間のコースか、1,000時間のコースを選択する形です。

300時間コースの場合はコース修了後、センター試験に合格することで資格が認定されます。1,000時間のコースを選択した場合はセンター試験が免除されるので、コース修了次第資格を取得できる形です。

上位資格として「AJESTHE認定上級エステティシャン」もあります。

参考：一般社団法人日本エステティック協会：AJESTHE認定エステティシャン

資格②AEA認定エステティシャン

基礎知識と技術を持ち、禁忌や注意事項を理解し安全な技術提供ができるエステティシャンに認められる資格です。
資格認定のためには、AEA認定校で最低300時間相当のカリキュラムを履修するか、エステティックサロンで最低1年以上の実務経験が必要です。

その上で認定試験に合格すると登録申請が認められ、資格が取得できます。上位資格の「AEA上級認定エステティシャン」、最上位資格の「AEA認定インターナショナルエステティシャン」もあります。

参考：AEA：資格取得について


▶関連記事：エステサロンを開業するのに資格は必須？必要な知識や準備をチェック

エステサロン開業に必要な準備

エステサロンを開業するには、さまざまな準備が必要です。ここでは、必要となる4つの準備について解説します。

準備①開業届を提出する

個人事業主としてエステサロンを開業する場合、税務署に対して開業届の提出が必要です。節税の面から青色申告を選択したいと考えているのであれば、青色申告承認申請書も提出しておきましょう。

注意点として、シェービングメニューの提供には理容師の国家資格が必要ですし、まつげパーマなどのメニューも取り入れるのであれば、美容師の国家資格が必要です。さらに開業届以外にも保健所に対し、理容所・美容所の届出が必要です。理容所、美容所の届出にかかる費用は自治体によって異なるので、事前に確認しましょう。

申請したらすぐ営業できるわけではなく、保健所による施設の確認を受ける必要があります。
時間がかかることもあるので、余裕を持って準備を進めておくことが大切です。

準備②事業計画書を作成する

事業計画書とは、今後の収益見込みや、事業展開について説明する際に必要となる書類です。エステサロンの開業にあたり、金融機関や公的機関といったところから融資や助成金・補助金を受け取るためにも必要な書類になります。

事業計画書を作成する際は、エステサロンのコンセプトやターゲットをきちんと定めておくほか、根拠のある資金計画や収支計画が必要です。また、取り扱い商品やサービスに関しては客観的な目線でわかりやすく具体的な内容を記載しましょう。

準備③開業する立地や物件を決める

どこに開業するのかは、その後の収益を左右する非常に重要なポイントです。基本的に人通りの多い駅近だと新規開業直後でも人目に触れる機会が多いため、集客しやすくなります。
立地だけではなく、建物の外観にもこだわりましょう。

物件を検討する際、高い費用がかかる新築よりも、居抜き物件またはリフォーム工事について検討するのが一般的です。
居抜き物件とは、前のテナントが使っていた設備や内装が残っている状態で借りられる物件のことをいいます。

こだわりを実現するよりも、まずは初期費用を抑えて開業を目指したいと考えているのであれば、ある程度妥協して居抜き物件の内装を活かす形で開業してみるのもおすすめです。

コストは抑えられますが、自分のこだわりのお店を構えたい場合にはリフォーム工事をする前提での物件を選ぶのも良いでしょう。物件としては、マンションの一室や賃貸物件、商業施設内のテナントのほか、自宅も選択肢の一つです。

準備④必要な資金や設備などを調達する

必要な資金や設備をあらかじめよく検討し、それらを調達します。エステサロンで必要になる主な備品としては、以下のようなものがあります。

• 化粧品やオイル
• お客様用のローブ
• タオル・ホットタオルキャビネット
• スチーム
• 施術を行うベッド
• その他エステ機器
• シーツ
• 衛生機器

不足がないように良く確認が必要です。

エステサロンを自宅で開業するメリット

エステサロンを開業する際、できるだけ開業資金を抑えたいと考えているのであれば、自宅での開業も選択肢に挙がります。

ここでは、自宅で開業することによって期待できるメリットを3つ解説します。

メリット①開業資金を抑えられる

特に大きなメリットとして挙げられるのが、新たに店舗を用意するのと比較して開業のための資金が抑えられることです。

エステサロンを開業する場合、おおよそ100～500万円ほどの初期費用がかかります。決して安い金額とはいえません。
できるだけ早期に開業を検討したいけれど、開業資金が用意できず、機会を見送っている方もいるでしょう。

そもそも、なぜ開業資金が高くついてしまうのかというと、大きな理由は物件を借りる資金が高額だからです。そのため、自宅で店舗を構えてしまえば資金がかなり安く収まります。

自宅でエステサロンを開業する場合、かかる費用の目安としては70～100万円程度です。本格的に内装工事を行って開業するような場合は、100万円以上の費用がかかることもあります。
自宅で開業するとしても備品や消耗品、エステ機器の購入費用はかかるので、このあたりには注意が必要です。

メリット②ワークライフバランスを実現できる

仕事と生活のバランスがとれたワークライフバランスを目指しているのであれば、自宅での開業が向いています。

自宅で働くことができれば、それだけ通勤などにかかる時間がなくなります。朝起きて準備を整えて仕事場に向かい、仕事を終えてから帰宅する一般的な働き方とは異なり、通勤にあてるはずの時間を自分のために有効活用可能です。

例えば、自分のスキルアップのために活用したり、身体を休めるのに利用したりできるでしょう。また、介護や育児などとも両立しやすくなります。
さらに、開業すれば自分がオーナーになるわけなので、自分にとって働きやすい時間や営業日に限って働くことも可能です。

ワークライフバランスを目指すのにもぴったりだといえるでしょう。

メリット③お店をたたんでもダメージが少ない

しっかり準備を整えてエステサロンを開業したとしても、必ずしもうまくいくとは限りません。場合によっては赤字が続いてお店をたたむことになってしまうケースも考えられます。

この時、自宅での開業であれば、別途店舗を用意した場合と比較して比較的ダメージが少ないのも自宅開業のメリットです。
自宅でエステサロンを開業する場合、店舗を借りるのと比較してかかっている初期費用は少ないはずです。

高い費用をかけて開業した場合は経営状態が悪化しても簡単に諦められません。ですが、初期費用を抑えられる自宅での開業であれば、赤字が大きくなる前に閉店の決断をしやすくなります。

エステを開業するには届け出が必要？

軽く触れましたが、エステサロンを開業する場合には開業届の提出が必要になります。また、首から上の施術を行う場合は、別途保健所への届け出が必要です。

書類の準備には手間がかかりますが、どのような書類が必要になるのかを把握しておくことで、スムーズに届け出を完了させることが可能です。

以下の記事では開業時に必要になる届け出を詳しく紹介しています。エステの開業を検討されている方は、ぜひご覧ください。

▶関連記事：エステの開業には届け出が必要？届け出の書き方や手順について

サロン名を考えるポイント

 

エステサロンを開業する際、慎重に検討したいのがサロン名です。できるだけお客様に好印象を与えられるようなものを検討しましょう。サロンの名前から提供しているサービスやコンセプトをイメージできるものもおすすめです。

 

また、興味を持ってくれた方が覚えやすいものは、検索もされやすくなります。反対に、読みにくいものや覚えにくいもの、外国語を使う場合はおかしな意味を含んでいないかなど必ず確認しておかなければなりません。

 

近隣に同じ名前や似た名前のサロンがある場合は混乱させてしまう可能性があるので、似たような名前にしないように事前に確認が必要です。

 

下の記事ではサロン名を考えるポイントについて解説しています。お店のイメージや集客に関わる重要なポイントだから慎重に決めたいものの、候補が挙がらず悩んでいるといった方はぜひ参考にしてみてください。

▶関連記事：集客効果を得るために売れるサロン名を考えるポイント

エステサロン開業に失敗する原因と対策

エステサロン開業に失敗してしまうケースでは、主に5つの原因があります。 これからの開業に失敗しないために、原因とそれぞれの対策法について知っておきましょう。

原因1：曖昧なコンセプト

まずはコンセプトが曖昧であることです。 コンセプトはサロンの経営方針とも言えるもので、ターゲット層を確定するためにも必要なもの。 曖昧になってしまうと集客したい層も曖昧になり、サロンの雰囲気や集客方法もあやふやになってしまいます。 どのようなターゲットに、どのような施術を勧めたいのか、コンセプトを明確にしましょう。

原因2：品質の低いサービス

ふたつめはサービスの品質の低さです。 競合店と同じようなサービスでは、売上アップにつながる可能性が低いでしょう。 よりまさるような強みのあるサービスを展開する必要があります。 「◯◯があるから行きたい」と思ってもらえるようなサービス体制を作り上げてください。

原因3：立地の選定

立地の選定を間違えることも失敗の原因となります。 エステサロンを開業するなら、ターゲットにあった立地を選ばなければなりません。 たとえば若い会社員の女性であれば、オフィス街の近くや駅の近くが良いでしょう。 主婦層がターゲットであるなら、住宅街の方が良いかもしれません。 ターゲットが通いやすい立地を選定すると、集客が楽になります。

原因4：資金管理の不備

続いての失敗の原因は、資金管理の不備です。 エステサロンを開業してから1年間くらいは、売上が安定しない可能性があります。 そのため1年間分くらいの資金を用意しておくと安心です。 売上が安定しない間に資金が付きてしまうと、廃業せざるおえなくなります。

原因5：不適切な集客方法

最後に、集客方法が不適切であることも失敗の原因としてあげられます。 集客方法はチラシのポスト投函やネット集客、タウン誌への掲載などさまざまに考えられます。 大切なことは、ターゲットとなる層が最も見るであろう媒体を選ぶことです。 開業前に集客方法を確立させて、集客がはかれるようにしてください。

必要な費用はよく確認を

いかがだったでしょうか。エステサロンを開業するのに必要な資金の相場や、自宅で開業するメリットなどについて解説しました。開業費用を抑えたいと考えているのであれば、自宅での開業も検討してみると良いでしょう。

また、どのような美容機器を導入するのかによってもかかる費用が大きく変わります。美容機器を選択する際は機能性も含めて検討が必要です。

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