エステサロンを開業するのに資格は必須？必要な知識や準備をチェック

エステサロンを開業するにあたり多くの方が疑問に思うのが「資格は必要？」です。

「必要な資格があれば取得したい」「どのような知識が求められるのか知りたい」といった方もいるでしょう。

そこで、エステサロンの開業を検討している方のため、気になる資格に関して解説します。

 

この記事を読むことによってエステサロンの開業で取得すべき資格や、何について学んでいけば良いかなどがわかるようになるので、ぜひ参考にしてみてください。

エステサロン開業に資格は必要？

 

結論から言ってしまえば、エステサロンを開業するのに必須の資格はありません。

無資格でも開業が可能です。ただ、お客様からすれば資格がないエステティシャンに対応してもらうのは不安に感じてしまいます。

 

そこで、お客様からの信頼や安心感につなげるため、認定資格の取得について検討してみると良いでしょう。

おすすめの資格は以下の4つです。

資格①AJESTHE認定エステティシャン

一般社団法人 日本エステティック協会が認定を行っている資格です。

 

資格取得条件として、エステティシャンセンター試験に合格することの他、一般社団法人日本エステティック協会指定の認定校に入学して学ぶか実務経験が1年以上あることと定められています。

 

また、認定フェイシャルエステティシャンか認定ボディエステティシャンの資格を持っている方や、日本エステティック試験センターの登録養成校を修了している方も認定校に通うことなく受験が可能です。

 

認定校は、2023年11月時点で海外を含めて118校です。（※）

指定校の中には、スクーリング通学に加えて通信教育で学べるところもあります。詳しいコースの内容は選択する学校によって異なるので、よく確認しておきましょう。

 

協会認定校に通う場合、300時間以上コース、または1,000時間以上のコースのいずれかを選択する形となります。2種類のコースの大きな違いは、認定試験の有無です。

300時間以上コースを選択した場合、コース修了後にエステティシャンセンターでの試験を受け、それに合格しなければなりません。

その後、一般社団法人 日本エステティック協会の正会員となり、資格が認められる形です。

 

一方、1,000時間以上コースの場合は、エステティシャンセンターでの試験が任意であり、免除されます。

そのため、コース修了後は一般社団法人 日本エステティック協会の正会員となり、資格が認められる流れです。

 

試験内容は、技術試験が技術力確認試験（手技によるフェイシャル・ボディ）、筆記試験がエステティシャンセンター試験（100問のマークシート式）となっています。

 

一度資格を取得すれば、毎年年会費を支払うことにより自動更新されます。

※参考：一般社団法人 日本エステティック協会：認定校検索

資格②AEA認定エステティシャン

日本エステティック業協会によって認定される資格です。

エステティシャンとしての技術やレベルを客観的に判定し、基準を満たしている場合に認められます。

 

AEAで認めている資格には認定エステティシャンの上位資格にあたる「AEA上級認定エステティシャン」、さらに上位資格の「AEA認定インターナショナルエステティシャン」の3つがあります。

AEA認定エステティシャンは、これらの中でも基礎資格に位置付けられているものです。

 

AEA認定エステティシャンの資格を取得するためには、前述したAJESTHE認定エステティシャンと同様に認定校で300時間以上コースを修了するか、フェイシャルまたはボディに関連したエステティックサロンでの実務経験が必要です。

その上で筆記・実技からなる認定試験に合格して登録申請することで資格が取得できます。

 

試験内容についてもAJESTHE認定エステティシャンと同様で、技術試験が技術力確認試験（手技によるフェイシャル・ボディ）、筆記試験がエステティシャンセンター試験（100問のマークシート式）となっています。

参考：AEA：資格取得について

資格③CIDESCOディプロマ

CIDESCOディプロマは、エステティシャンのための国際資格です。

そのため、この資格を取得している方は、知識・技術が世界水準にあることの証となります。

海外でも認められるような技術を身に付けたいと考えている方にも向いているでしょう。

スイスに本部を置いているCIDESCOによって制定されています。

国内資格と比較すると難易度が高いことから、この資格を取得できればサロンにとっての大きなアピールポイントになるでしょう。

基本となるのが「Beauty Therapy Diploma」で、この他にアロマセラピーに特化している「Aroma Therapy Diploma」、スパに特化している「Spa Therapy Diploma」などがあります。

資格取得のための条件は、学生受験か、一般受験かによって異なります。

学生受験の場合、CIDESCO国際認定校で1,200時間以上のカリキュラムを受講しなければなりません。
その上でCIDESCO国際試験に合格し、2年以内に600時間の実務経験を積むことが条件です。

一般受験の場合、合算してエステティックに関する基礎教育を600時間以上受けていることに加え、エステティックに関連した実務経験が2年以上あること、受験申込書類の審査に通過することが受験資格となっています。
試験は筆記と実技チェックが行われ、CIDESCO国際認定校で行われる事前講習を60時間以上受講することも条件です。

参考：一般社団法人 CIDESCO-NIPPON：ビューティーセラピーディプロマ

資格④CIDESCO衛生管理資格

CIDESCOによって制定されており、衛生知識の徹底を促すべく作成されました。
CIDESCO資格を持ちCIDESCO日本支部の会員である方とDIDESCO国際認定校の学生に受験資格が与えられます。

25問の選択問題形式となっており、20問正解で合格です。

参考：一般社団法人 CIDESCO-NIPPON：CIDESCO衛生管理資格

エステサロン開業に必要な勉強

エステサロンを開業する際には、開業に関連したさまざまな知識が必要となります。
資格、法律、経理に関して勉強しましょう。それぞれ解説します。

勉強①資格の勉強

エステサロンの開業におすすめの資格を紹介しましたが、どれもただ受験するだけで受かるものではありません。

専門的な知識が必要になるので、しっかりと認定試験に合格するための勉強を行いましょう。

どの資格を取得するのかによって、必要な勉強は変わります。きちんと勉強しておくことは自信をもって試験に挑むことにもつながりますし、実際にお客様に施術を行う際にも役立ちます。

勉強②法律の勉強

エステサロンを開業する前に法律についても勉強が必要です。

特に、法律で禁止されている施術を提供しないように注意しましょう。

 

例えば、医療用脱毛機を使った医療脱毛や、骨盤矯正は医療行為に該当します。

医師や看護師など、国家資格を取得している方でなければ施術は提供できません。

 

これを知らず、関連するメニューを提供してしまった場合は違法行為となります。

当然ながら「知らなかった」では済まされません。処罰の対象になり得る行為です。

 

他にも、まつげエクステンションを施術する場合は美容師免許と美容所許可が必要と美容師法によって定められています。

また、容姿を整えたり、美しくしたりするために化粧品や医学部外品を用いるような場合は、理容師・美容師免許が必要です。

 

新規にメニューを考える際は、先に法律的にみて問題がないか確認しておきましょう。

施術だけではなく、商品販売やカウンセリングに関する法律についても学んでおく必要があります。

仮に法律の勉強不足で何らかの法律に抵触してしまい、それがお客様に知られた場合には顧客離れにつながってしまう可能性も高いです。

▶参考記事：エステサロン開業時に保健所への届け出が必要なケースと申請の流れ

勉強③経理の勉強

 

エステサロンを開業すれば、店舗を経営することになるので経理の勉強が必要です。

経理を学ぶことによって、経営をする上で欠かせないお金の動きなどが把握できるようになります。

また、開業後は確定申告を行わなければならず、その際にも経理の知識が欠かせません。

 

経理に関する知識が全くない場合、赤字であったとしてもそれに気づけないケースもあります。状況が極端に悪化してから慌てて対策をとることにもなりかねません。最低限、帳簿をつけるための知識は必要です。

インターネットの情報サイトなどを通して学ぶことも可能ですが、初心者向けの書籍などを活用してみるのも良いでしょう。

また、新規開業者向けに行われているセミナーなどを役立ててみるのもおすすめです。

▶参考記事：エステサロンはなにが経費になる？項目と経費削減のコツについて

エステサロン開業は独学で可能？

エステサロンを開業する際、さまざまな知識が求められます。

そのため、独学でエステティシャンになり開業するのは難しいのではないかと感じた方もいるはずです。

 

確かに勉強しなければならないことは多いですが、独学でエステティシャンになり、開業につなげるのは不可能なことではありません。

これは、先に紹介したようにエステサロンを開業するのに資格が必須ではないことも関係しています。

 

独立でエステサロンを開業する場合、エステのスクールに通った際に必要となる学費を開業資金にあてられるのがメリットです。

また、自分で学習の時間を自由に取れるので、働きながらでも独立開業を目指しやすくなるでしょう。

独学で勉強している方をサポートしているようなセミナーなどに参加して学びを深める方法もあります。

 

一方で、独学で開業するデメリットについてもおさえておかなければなりません。資格を取得することなく独学で開業した場合、なかなかお客様から信用してもらえないことがあります。

また、わからないことがあった際の相談先も見つけにくいのがデメリットです。

何かトラブルがあった際、実務経験がないと即座に対応できない可能性もあります。

 

美容専門学校よりも学費を抑えて通えるエステティックスクールもありますし、エステサロンで実際に働きながら勉強する方法もあるので、独学以外の方法も検討してみると良いでしょう。

 

また、一般的に独立開業する多くの方が専門学校やスクールで勉強を重ね、資格を取得しています。

独立で開業するにしても知識を深め、自信を持って施術できるようになるため資格の取得を検討してみるのがおすすめです。

エステサロン開業に必要な準備

エステサロンを開業する際には、さまざまな準備をしていかなければなりません。

代表的な準備といえば、開業届の提出と事業計画書の作成、開業する立地・物件探し、必要な資金・設備の調達です。それぞれ解説します。

準備①開業届を提出する

エステサロンを開業することになった場合、開業届の提出が必要です。

開業届とは、事業を始めたことを税務署に対して知らせるための書類をいいます。会社員は毎月の給料から所得税が引かれますが、エステサロンのオーナーは個人事業主の形となり、自身で所得税を計算して確定申告しなければなりません。

開業届けは、個人事業主として所得税を納めることを知らせるものであり、税務署は開業届の提出があった事業者に対して必要な情報を通知する形となります。
提出期限は時期を開始した日から1ヶ月以内と定められていますが、提出を忘れていた場合は急いで出しましょう。

▶参考記事：エステの開業には届け出が必要？届け出の書き方や手順について

準備②事業計画書を作成する

事業計画書とは、今後の収益見込みや、具体的な事業展開について記載する書類です。

おもに、新たに開業する際、どのような事業を行っていくことになるのか全体像を明らかにする目的で使用されます。

また、エステサロンを開業する際に必要な資金を銀行などから融資してもらうことがありますが、その際は事業計画書の提出が求められるので、重要な書類です。
事業計画書には、創業の動機や目的のほか、取り扱っている商品やサービス、取引先や従業員に関すること、現在の借り入れの状況なども記載する形となります。

事業の見通しについては、根拠に基づいた形で計画していくことが重要です。客単価や客数をシミュレーションし、現実的な数字を出していきましょう。インターネット上で無料のダウンロードが可能なテンプレート・フォーマットなども見つかるので、活用してみるのがおすすめです。

準備③開業する立地や物件を決める

エステサロンを開業する際、立地選びは非常に重要です。

やはり、アクセス良好な場所を選択したほうが新規顧客の獲得につながりやすくなります。
ただ、駅から遠くても車でアクセスしやすい場所であればそれほど大きな問題にはならないことも多いです。

一般的には立地条件の良い所のほうが賃料は高くなることから、問題なく賃料が支払えるほどの収益が期待できるのかも含めて検討しなければなりません。

それから、立地条件がそれほど良くないとしても、近隣にライバル店がない場合は新規顧客を獲得しやすくなるケースもあります。

 

物件探しをする際は総合的に検討が必要です。

 

準備④必要な資金や設備などを調達する

 

必要な資金などが明確になったら、資金調達を行う形となります。

自己資金が十分にない場合は、融資などの申し込みも検討しなければなりません。
また、政府や自治体などが補助金・助成金を用意しているので、その中から活用できるものがないか確認してみましょう。

必要な設備についても早い段階で確認しておくことが重要です。導入する設備によっては初期費用が非常に高くついてしまうこともあります。これらも含めてどの程度の資金調達をしなければならないか考えてみてください。

何とか新規開業できる程度のギリギリの金額を資金調達してしまった場合、うまく軌道に乗れなかった時にサロンの継続が難しくなるので注意が必要です。

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資格はできればあったほうが良い

いかがだったでしょうか。エステサロンの開業を検討した際におさえておきたい資格について紹介しました。どのような資格があるかご理解いただけたかと思います。

必須ではありませんが、信頼度などを高めるために資格の取得を検討すると良いでしょう。

お客様からの信頼を獲得するためには、評価の高い美容機器を導入することも重要です。

 

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